横浜は1859年の開港以来、さまざまな歴史・文化を積み重ねてきた先人の苦労を振り返り、新しい一歩を踏み出すべく、50年ごとに盛大な祭典を行ってきました。
近年では2009年に、横浜開港150周年「開国・開港博Y150」が開かれました。 そして翌2010年から、私ども横浜開港の歴史を伝える5つの商店街(馬車道、関内、山下公園通り、横浜中華街、元町・山手)が中心となって、横浜開港200周年に向けて、新たな賑わいを創出し、さらに発展させる開港記念イベント「横浜セントラルタウンフェスティバル」を開催することにいたしました。
「Y151」、「Y152」…と「Y200」まで一年、一年積み重ねて参ります。
10年目を迎えます横浜セントラルタウンフェスティバルは、2019年5月25日(土)~26日(日)の開催を予定しております。
開港記念イベントの一環であることをより明確にするべく、「横浜開港月間 横浜セントラルタウンフェスティバル “Y160″」として開催いたします。
開催日時 | 2019年5月25日(土)~5月26日(日) 2日間 11:00〜20:00(予定) |
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開催趣旨 | 2009年に、横浜開港150周年「開国・開港博Y150」が開かれました。 そして翌2010年から、横浜開港の歴史を伝える5つの商店街(馬車道、関内、山下公園通り、横浜中華街、元町・山手)が一体となって、横浜開港200周年に向けて、横浜に新たな賑わいを創出し、さらに発展させる開港記念イベント「横浜セントラルタウンフェスティバル」を開催しております。 “Y151”から今年は”Y160”…と”Y200”まで一年、一年積み重ねていく所存です。 |
主催 | 横浜セントラルタウンフェスティバル実行委員会 馬車道商店街協同組合、関内活性会協働組合、山下公園通り会、横浜中華街発展会協同組合、協同組合元町SS会(山手地区含)NHK横浜放送局、KAAT神奈川芸術劇場、神奈川新聞社、テレビ神奈川、ニッポン放送、横浜エフエム放送、読売新聞社 |
共催 | 横浜市 |
後援 | 国土交通省関東運輸局、神奈川県、公益財団法人横浜観光コンベンション・ビューロー |
協賛(予定) | 株式会社エービーシー・マート、コカ・コーラ ボトラーズ ジャパン株式会社、株式会社 横浜銀行、株式会社キタムラ、リストグループ、株式会社ありあけ、株式会社メモワール、アサヒビール株式会社、キリンビール株式会社、学校法人 都築第一学園 横浜薬科大学、株式会社江戸清、学校法人 岩崎学園、オセアン大洋ホールディングス株式会社、神奈川県民共済生活協同組合、学校法人神奈川大学、神奈川トヨタ自動車株式会社、工藤建設株式会社、京浜急行電鉄株式会社、株式会社スタージュエリーブティックス、大和ハウス工業株式会社、日産自動車株式会社、日清製粉グループ、日本航空株式会社、横浜トヨペット株式会社、アマノ株式会社、株式会社新井清太郎商店、永大産業株式会社、株式会社NTTドコモ神奈川支店、エバラ食品工業株式会社、川本工業株式会社、学校法人関東学院、株式会社崎陽軒、株式会社KSP、株式会社クワハラ、株式会社ジェーシービー、清水建設株式会社 横浜支店、株式会社ローズホテルズ・インターナショナル、西武造園株式会社、セコム株式会社、株式会社ゼットン、株式会社大洋システムテクノロジー、タカナシ乳業株式会社、武松商事株式会社、タカラスタンダード株式会社、株式会社谷川商店、東京急行電鉄株式会社、東京海上日動火災保険株式会社、東京ガス株式会社、日本郵便株式会社 南関東支社、株式会社沼田商事、株式会社ホテルニューグランド、株式会社ファンケル、株式会社ポンパドウル、三井不動産株式会社、三井不動産レジデンシャル株式会社、株式会社ミツウロコグループホールディングス、三菱地所株式会社、株式会社ミツハシ、横浜エレベータ株式会社、株式会社横浜岡田屋、横浜高速鉄道株式会社、株式会社横浜スタジアム、株式会社リロバケーションズ、YKK AP株式会社、横浜中華街パーキング協同組合、株式会社アールケイエンタープライズ、株式会社CHARMY、有限会社フクゾー洋品店、株式会社ミハマ商会、株式会社JTB、古河電池株式会社、横浜港大さん橋国際客船ターミナル、一般社団法人横浜港振興協会、石川商店街協同組合、商店街振興組合 元町クラフトマンシップ・ストリート(順不同) |
コンテンツマーケティングパートナー | エイベックス株式会社 |
協力(予定) | 横浜市資源循環局、東日本旅客鉄道株式会社 横浜支社、横浜DeNAベイスターズ、横浜ビー・コルセアーズ、横浜港運協会、株式会社インプレッション、NPO法人アークシップ、恋する横浜実行委員会、一般社団法人日本ホテルバーメンズ協会西関東支部、そごう横浜店、東京急行電鉄株式会社、横浜高速鉄道株式会社、西武鉄道株式会社、東武鉄道株式会社、京王電鉄株式会社、小田急電鉄株式会社、首都圏新都市鉄道株式会社、伊豆急行株式会社、箱根登山鉄道株式会社、江ノ島電鉄株式会社、埼玉高速鉄道株式会社、東京地下鉄株式会社( 順不同) |